フランチャイズで失敗しないために知っておくべき失敗の原因やフランチャイズ加盟の心得を解説！

フランチャイズで失敗してしまう事例は一定数存在する

ビジネスには失敗がつきものです。そのため、フランチャイズに加盟してそのブランド力やノウハウを利用したとしても必ず成功するわけではありません。

しかしながら、愚者は経験に学び、賢者は過去に学ぶという格言もあるように過去の失敗の事例をしっかりと学んでおくことで、自分がフランチャイズを利用して開業した場合の失敗確率を低下させることもできます。

そこで今回はフランチャイズで過去に起きた失敗のよくある原因や加盟する際の心得について紹介します。

フランチャイズでよくある失敗の原因

フランチャイズで失敗してしまうケースは一定数存在しており、その失敗の要因もある程度共通のものが存在しています。あらかじめ様々なリスクを認識しておくことが重要です。

大量出店、大量退店のフランチャイズに加盟してしまう

フランチャイズでの失敗でよくある原因の1つが大量出店・大量退店のフランチャイズに加盟してしまうことです。

大量出店・大量退店を行っているフランチャイズは加盟金収入が目当てであり、加盟後のサポートが手薄な場合が数多くあります。

そのため、自身が加盟しているフランチャイズの出店動向や退店動向もしっかりと調べておく必要があります。

契約内容の確認不足

契約内容をよく確認していなかったというのもフランチャイズでよくある失敗の原因になります。

加盟金に含まれていたと思った項目が実際には含まれていなかったために思った以上のコストがかかってしまったという場合や、契約で仕入れ先が明確に決められていたことに気が付かず自身の経営の自由度が全くなくなってしまったという場合など契約の確認不足による失敗もしばしば起きます。

こうした失敗を避けるためにも契約内容をしっかりと確認し、自分が思ったような経営ができる契約になっているのか、フランチャイズ本部に支払う費用が予定以上になってしまわないのかなどをしっかりと確認しておく必要があります。

ドミナント戦略が裏目にでる

セブンイレブンが採用していることで有名なドミナント戦略もフランチャイズ失敗の原因にもなります。

ドミナント戦略とは、一部の地域に集中的に同一ブランドの店舗を出店させることによって、その地域の需要をすべて獲得することで他社からの参入を防いでしまうという戦略になります。

これはフランチャイズに加盟する側にとっては、近くに同じ店舗がオープンすることと同義ですので、他社のライバルが存在しなくとも同じフランチャイズの加盟店同士での戦いが生じることを意味しています。

そのため、ドミナント戦略を採用しているフランチャイズに加盟する場合には近隣での出店計画をフランチャイズ本部によく確認しておく必要があります。

フランチャイズ本部・加盟店の不祥事によるブランド毀損

フランチャイズに加盟することのメリットの1つはそのブランド力を利用できることです。しかし、これは裏を返せばそのブランド力が低下してしまった場合にも自分がオーナーを務める店舗にも悪影響が生じることを理解しておく必要があります。

かつてマクドナルドが食品偽装問題でそのブランド力大きく低下させたのち、業績回復までに多くの時間がかかってしまいました。

このように、自らの店舗では健全な経営を行っていたとしてもフランチャイズ本部や他の加盟店の不祥事によって自身の店舗の売上が低下してしまう可能性があります。

その可能性を低下させ、少しでもフランチャイズでの失敗を防ぐためにも、フランチャイズ本部が信頼できるような堅実な経営を行っているのか、またフランチャイズの加盟店への管理をしっかりとしているのかなども確認しておいた方がよいでしょう。

潤沢な資金の借り入れができなかった

資金繰りの問題もフランチャイズでの失敗のよくある原因です。

一般的にオープンして直後から利益が出始めるのではなく、オープン直後は赤字だけれども少しずつお客さんを増やしていくことで黒字に転換していくというケースが多いです。

そのため、手持ちの資金を開業資金としてすべて使用してしまうと、オープン直後の赤字の時期を耐えきれず閉店に追い込まれるという場合もあります。

また、売掛金のように売上を獲得するタイミングと現金として手元に入ってくるタイミングが異なるようなタイプのビジネスを行う場合には、その現金が入ってくるタイミングにも注意が必要です。

売上があり利益も出ており、数日後には現金が入ってくることがわかっているのに銀行への返済期日には間に合わないというようなケースも起こりえます。

そうした事故を防ぐためにも、銀行から借り入れることのできた資金も含めて手持ちの資金を初期費用のためにすべて利用するのではなく、手元に残しておく余裕をもっておく必要があります。

フランチャイズ本部による無理のある制度変更

フランチャイズ本部による制度の改悪にも注意が必要です。

例えば、契約期間中にフランチャイズ本部が売上に対するロイヤリティの比率を引き上げるなどフランチャイズの加盟店にとって改悪となる制度変更を迫ってきたために、自分の手元に残る利益が全く残らないというような状況が生じるケースもあります。

こうしたことを防ぐためにも、しっかりと契約内容を確認しておき、フランチャイズ本部から一方的に契約内容を変更できるような契約になっていないかや、これまでにそうした一方的な制度変更をしてきた過去がないかなどを確認しておく必要があります。