市場が急成長中のジムの開業に必要な資金や経営者の年収、リスクを避ける方法を解説。

ジムの開業資金、経営・運営にかかる費用、必要なもの

ではジムを開業する際に必要なものやそれを揃えるためにはどれぐらいの資金が必要となるのでしょうか。

ここではそうしたジムの開業・経営にかかる費用や必要なものについて解説します。

ジムの開業費用は300万円〜3,000万円程度

ジムの開業の際に必要となる項目とその費用の目安は次の通りです。

上記の開業費用の目安は家賃が15万円程度の小規模なジムを開業した場合であるため、より大きなジムを開業する場合にはその分多くの開業費用が必要となります。

マシンの費用

ジムを開業する場合に揃えておいた方がよいトレーニング機材とその費用は次の通りです。

上記のトレーニング機材を1台ずつ購入した場合、約48万円かかります。ただし、1台しかジムに置いていない場合、利用客が順番待ちをすることが多くなり、満足度が低下してしまう可能性が高くなります。

そのため、小規模な場合でもそれぞれのトレーニング機材を2～3台用意しておいた方がよいでしょう。

そのため、小規模なジムであっても100万円以上のマシンの費用が掛かることになります。

人件費、広告宣伝費 

ジムは一般的にお客さんが通うまでのハードルが高いビジネスです。

例えば、飲食店の開業であれば、新店舗ができたことを知ったお客さんが「ちょっと試しに新しいお店に行ってみよう」などと考えて気軽に一度は利用してくれます。そこで、美味しい料理を提供することで、固定的なお客さんを掴むことができます。

それに対して、ジムの場合、「新店舗が家の近くにできたから今日お試しで通ってみるか」などと考えてくれるお客さんはほとんどいません。

そのため、チラシやHPなど広告宣伝にお金をしっかりとかけて、開業するジムの特徴や強みをお客さんに伝えることが重要となります。

それゆえ、開業するジムの規模にもよって変動はしますが、チラシの作成やHPの作成などの広告宣伝宣伝費は20万円程度と多めに確保しておいた方がよいでしょう。

また、トレーナーを雇う場合、一般的にジムに所属するトレーナーの給与は20万円から24万円程度であるため、ボーナスや福利厚生なども含めた人件費として年間では一人当たり300万円から400万円程度かかります。

ジムの開業・経営に必要な資格　

ジムの開業・経営をするために必要な資格はありません。そのため、無資格でジムの開業をすることができます。

ただし、資格取得をしておいた方がトレーニングに関する高度な知識を持っていることをアピールでき、集客に役立ちます。

そのため、科学的根拠に基づいたアドバイスができることを証明する「NESTA-CPT」やより実践的でお客さんのニーズやゴールに合ったプログラムを提供できることを証明する「NESTA-PET」、一般人からトップアスリートまであらゆる対象や目的に対応できるトレーニングの専門家としての技能を証明する「JATI」などが知名度の高い資格です。

これらの資格を取得してジムの開業に役立てることをお勧めします。

ジムの経営者の年収は600万円以上

ジムと一口に言ってもパーソナルジムやスポーツジム、フィットネスジムなどジムの形態はさまざまです。

それぞれの形態における年収例は下記のとおりです。

では、こうした年収の目安を達成するためにはどれぐらいの客単価で利用客数を確保すればよいのでしょうか。

以下ではパーソナルジム・スポーツジム・フィットネスジムのそれぞれについて詳しいシミュレーションをします。

パーソナルジムの経営者の年収

パーソナルジムの場合、一般的に週2回、1時間のトレーニングで月10万円～15万円程度の料金相場となっています。

そのため、人を雇わずに、1日に1人だけ対応し、週5日だけ営業をした場合、一か月で10人のお客さんを確保していることになります。

この場合、10人×10万円＝100万円が毎月の売上となります。

ここからランニングコストを引いた金額がパーソナルジム経営者の年収となります。

もちろん規模にもよりますが、一人で経営とトレーナーを兼務する小規模なジムの場合は月のランニングコストは25万円程度に抑えることができます。

そのため、売上100万円-コスト25万円＝75万円が月収となり、それに12を掛けた900万円が年収となります。

このように比較的小規模なジムで1日に来るお客さんが1人程度でもパーソナルジムの場合は単価が高いため、高額の年収を得ることができます。

エニタイムフィットネスなどの開放型ジムの経営者の場合

24時間営業などの開放型のジムの場合、パーソナルジムとは異なり客単価の相場は1か月1万円程度ですが、一人一人を丁寧に指導する必要がなく、お客さん一人一人に対してコストがかからないという特徴があります。

仮に月の会員が100人程度だった場合、100人×1万円＝100万円の売上となります。

また、開放型ジムの場合、お客さんは基本的に1人でトレーニング機材とそのトレーニングをするための場所があればよいと考えているため、トレーナーの代わりにより安価な清掃スタッフを雇ったり、深夜帯は無人で営業できるシステムを導入することで人件費を削減させることができます。

それによって、会員数が100人程度の規模でもランニングコストは50万円程度に抑えることができます。

そのため、売上高100万円-ランニングコスト50万円＝50万円程度が月収となり、年収では600万円程度となります。

コナミスポーツクラブなどの大規模なジムの場合

フィットネスジムなどの大規模なジムもスポーツジムとほとんど同様です。

フィットネスジムの客単価の相場は月に1万円程度であるため、月の会員数が100人確保できれば100万円の売上があり、ランニングコストも同程度の50万円が必要となります。

そのため、月収が50万円、年収換算で600万円程度がフィットネスクラブの年収例となります。

ただし、フィットネスクラブの業界紙「FITNESS BUSINESS」によると施設数は約5800で、会員数は514万人とされており、フィットネスクラブの1施設当たりの平均的な会員数は800人以上となります。

そのため、フィットネスクラブの経営が軌道に乗った場合には、このシミュレーションの8倍程度の売上を得ることができ、それに伴い年収も大きく上がる可能性があります。